企業理念
私たちは、常にお客様の視点から商品やサービスの提供をするように心がけています。お客様から「ありがとう」というお言葉をいただくために、そして「ありがとうございました」といえるお付き合いが始まるように、たとえ持ち場が違っていても、その仕事に誇りをもって。
全社員がこのことを念頭において笑顔を忘れず、心をこめて対応させていただきます。
会社概要
| 会社名 | 船山株式会社（FUNAYAMA CO,. LTD.) |
|---|---|
| 所在地 |
長岡本社 〒940-8577 新潟県長岡市稲保四丁目720番地6 |
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東京本店 〒104-0052 東京都中央区月島二丁目20番地15 |
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新潟支店 〒950-8756 新潟県新潟市東区卸新町三丁目51番地29 |
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| 設立 | 昭和31年4月6日 |
| 資本金 | 6,050万円 |
| 従業員数 | 115名（男性81名 ⼥性34名） ※役員は除く |
| 代表者 | 代表取締役社長 秋山 政信 |
| 役員 |
代表取締役社長 秋山 政信 専務取締役 金子 昌人 常務取締役 小林 智之 常務取締役 多田 奈美 取締役 稲垣 浩次 取締役 新保 貴司 取締役 竹田 隆広 |
| 主な取引銀行 |
第四北越銀行 長岡本店営業部 三井住友銀行 築地支店 みずほ銀行 新川支店 三菱ＵＦＪ銀行 月島支店 |
| 社是 | 積極健全経営を推進する。 |
| 会社の基本精神 |
われわれは当社の営業を通じ、社会に貢献すると共に全従業員の幸福を築き会社の発展と繁栄を期する。 われわれは収益の安定を実現し、会社の永続と進歩に向かって運営を行う。 |
沿革
| 昭和23年6月 |
創業者、船山富作が帝国製麻より独立、東京日本橋小網町にて社員2名とともに（旧）船山商店を創業 （旧）船山商店は、その後社名を変更して、帝商株式会社となる。 |
|---|---|
| 昭和31年4月 |
払込資本金300万円で、新潟県長岡市表町に（新）船山商店を設立。 同時に新潟営業所を開設。 |
| 昭和35年5月 | 船山株式会社に社名を変更。東京営業所を開設。 |
| 昭和37年7月 | 東京営業所を東京支店に昇格。 |
| 昭和40年3月 | 新潟営業所を新潟支店に昇格。 |
| 昭和45年8月 | 本社社屋を新築移転（長岡市城内町3丁目）。 |
| 昭和51年11月 | 本社社屋を再度新築移転（長岡市旭町2丁目）。 |
| 昭和58年8月 | 新潟支店を現住所に新築移転。 |
| 平成5年7月 | 北海道南西沖地震で奥尻町にてボランティア活動を実施。 |
| 平成5年12月 | 数次の増資を経て、資本金6,050万円とする。 |
| 平成7年1月 | 阪神淡路大震災で災害救助風呂運営を実施、ボランティア活動を約2か月実施。 |
| 平成9年6月 | 東京支店社屋を現住所に新築移転、併せて東京本店と呼称変更。 |
| 平成16年11月 | 中越地震で山古志村からの避難者を中心とした災害救助風呂運営を実施。 |
| 平成17年12月 | 本社社屋を現住所に新築移転。 |
| 平成18年4月 | 設立50周年記念式典を実施。 |
| 平成19年7月 | 新潟県中越沖地震において、柏崎市・刈羽村にてボランティア活動を実施。 |
| 平成20年10月 | 本社隣接地に第二倉庫を建築、全社物流の拠点化を開始。 |
| 平成22年1月 | 新潟支店を現住所に新築（建て替え）。 |
| 平成23年3月 | 東日本大震災で、岩手県宮古市、宮城県石巻市にてボランティア活動を実施。 |
| 平成24年11⽉ | 第⼀回レスキューデイズジャパンを開催、全国の消防⼠向け救助ツールの実践訓練セミナー。 |
| 平成26年2⽉ | ⻑岡本社第三倉庫完成。 |
| 平成27年6⽉ | 世界最⼤の国際消防展インターシュッツに初出展（ドイツ / ハノーバー）。 |
| 平成28年4⽉ | 熊本地震発⽣、熊本県⻄原村でボランティア活動を実施。 |
| 令和3年11⽉ | 第11回レスキューデイズを開催（第9回、10回は新型コロナウイルスの影響で中⽌）3年ぶりの開催。 |
安全と安心をお届けする
企業をめざして
当社は創業者船山富作が昭和23年に東京日本橋小網町にて2名で起業したことをルーツとし、現在の船山株式会社は昭和31年に創業者の郷里である新潟県に株式会社船山商店長岡店として設立されました。
当初は、消防ホースや帆布などの消防用品・繊維資材を取り扱い、その後、縫製事業、保安用品、消防設備、防災用品へと「安全と安心」をテーマに、取り扱い商品を拡大してきました。
会社設立より半世紀を超え、歴史と共に歩んできた商材も、社会のニーズへの対応やより高度な品質を要求される時代となってまいりました。
当社の企業理念でもある、現場第一主義よりくみ取られる商品ニーズ、永年の間に培われた信頼、独自に築き上げられたノウハウなど、これらの歴史と伝統をしっかり継承し、その上で、従来からの事業分野に加え、環境事業・介護用品事業などの新しい事業も展開してまいります。
常にチャレンジ精神を忘れず、次の時代へと邁進してゆく所存です。
代表取締役社長